iDeCoで選ぶべき金融機関と金融商品はこれだ!!

iDeCoは政府が推し進める自分年金作りの制度です。

しかし、その内容は日本人が苦手な投資そのもの。

投資の正しい知識を持たない日本人に、いきなり自分で年金作りをしてね…

と言っても浸透するわけがないですね。

とはいえ、何もせずにいるのは今後の日本を考えると得策ではありません。

投資と言っても、実際は難しいものではありません。

それでいて、投資をする人・しない人で大きな格差が生まれる可能性があります。というより、資本主義の世の中では大きな格差が生まれ続けているのが現実です。

iDeCoの流れも、最初の手続きさえすれば難しくありません。

  1. 金融機関を選んで口座開設
  2. 拠出限度額を決定
  3. 運用する商品と資金配分を決定
  4. 放置(運用)
  5. 60歳以降に受給

基本的に、iDeCoですることはこれだけです。

それでも金融機関や運用する商品なんて、どう選べばいいか分からないですよね。

そこで、今回は長期投資になるiDeCoで選ぶべき金融機関と金融商品のポイントを紹介していきます。

そもそもiDeCoってなんやねんッ!!と言う人はこちらを先にご覧ください。

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iDeCoで利用するべき金融機関

iDeCoを利用できる金融機関は銀行や証券会社、ネット証券など数多くあります。

その中で選ぶポイントはたったの2つ。

手数料が安いことと、取り扱っている商品の内容です。

iDeCoでは口座開設時の初期費用と、毎月の運用に必要な費用が存在します。

下記は僕が利用しているSBI証券で必要な手数料です。

この中でどの金融機関で口座を開設しても必要なのが、国民年金基金連合会事務委託先金融機関へ支払う手数料です。

初期費用として2,777円・毎月の維持費用として167円ですね。以前はSBI運営管理機関への手数料も必要でしたが、2017年の途中から無料となりました。

金融機関によっては、SBI運営管理機関にあたる機関への手数料が必要になります。

つまり、SBI証券はその分だけ手数料面でコストが安いということ。

2018年3月時点で、手数料が最安の金融機関は以下の5社。

SBI証券
楽天証券
マネックス証券
・大和証券
・イオン銀行

これ以外の金融機関では、金融機関へ支払う手数料が発生します。

一定以上の金額を運用していれば上記5社と同等になるところもありますが、わざわざそんな金融機関を選ぶ意味はありません。

ここに挙げた5社はどこを選んでも手数料は同じなので、ここから取り扱っている金融商品で絞り込むことになります。

iDeCoで選ぶべき金融商品

iDeCoでは、個別企業の株を購入することは出来ません。

投資信託という、色んな企業へ投資ができる詰め合わせ商品のようなもので運用します。

それ以外にも、元本保証の定期預金や保険商品もあります。

しかし、iDeCoには運用益が非課税になるメリットがあります。それを活かすには利息の低い元本保証商品では効率が悪く、元本変動型を選ぶ方が合理的となります。

ただし、年金を受け取る時期が近いてきた際は、資産の大幅な減少を防ぐためにも元本保証に切り替えるのは有効です。

ひとまず、ここでは年金を受け取るまで数十年の時間がある前提で話を進めます。

元本変動型のなかでも株式・債券・不動産などを対象としたものがあり、それらを複合して分散させている商品などもあります。

その中から選ぶ商品のポイントはズバリ、

1.米国先進国を中心とした株式を対象にしていて、

2.信託報酬(手数料)が安い商品

これに尽きます。

株式は値動きが激しく、リスクが高いイメージがあるかも知れません。

実際、株式の値動きは激しく、リスクも大きいです。

ただ、投資で使われるリスクという言葉は、値動きの幅の大きさを意味します。

投資のリスク

株式は大きく値が下がることも、上がることもあります。

一方、債券は大きく値が下がることはありませんが、上がることもありません。

株式は価格の上下幅(リスク)が大きい、債券は価格の上下幅(リスク)が小さいというのが、投資で使われるリスクです。

これは、一般的に危険度を表すときに使われるリスクとは、少し意味が違いますよね。

損をする危険度をリスクとするなら、実は株式は最もリスクが低いのです。

何言ってんだコイツ?

と思ったみなさん、

先ほど選ぶポイントとして米国や先進国を中心とした株式…と言いました。

なぜなら、それらの国々では約20年ほどの長期でみたとき、株式のリターンはマイナスにならないということが研究で分かっているからです。

有名なのは米国の株価。

短期的には大きく下げることもありますが、時間とともに株価は上昇を続けていることが分かります。

歴史上最大の下落ショックだった世界恐慌時でも、20年後には株価が元の水準を超えました。

株式は長期的にはマイナスにもならないうえ、最も高いリターンを生む。長期的にみれば、ローリスク・ハイリターンなのです。

そのため、時間のある世代は積極的に株式で運用するのがベストなんです。

信託報酬

投資信託では、信託報酬という手数料が必要になります。

信託報酬は年率0.2%程度のものから、高いものでは2%前後まで幅があります。

手数料は運用結果に影響しますので、安いに越したことはありません。

ただし、手数料が安くても投資対象に魅力がなければ意味がありません。

また、投資信託にはパッシブファンドアクティブファンドがあります。

基本的にアクティブファンドは手数料が高いので、避ける方が賢明です。

それぞれの違いが気になる方は、こちらをタップして詳細をご覧ください。

パッシブファンドとアクティブファンドの違いを見る

僕たちが選ぶべきは手数料の安いパッシブファンドであり、その中でも長期的に成長を続ける指数を対象にしているファンドがベストです。

と言っても、今後どの指数が成長を続けるかは確実には分かりません。

しかし、世界全体で見れば経済は成長を続けるはずなので、世界全体へ分散投資をすることがほとんどの人にとっては最適な方法となると思います。

ということで、選ぶべき金融商品のポイントが、

1.米国先進国を中心とした株式を対象にしていて、

2.信託報酬(手数料)が安い商品

こうなるんですね。

具体的な商品

選ぶべき金融機関は絞れました。

選ぶべき商品の対象も分かりました。

では、実際に選ぶべき商品の一例を挙げていきます。

僕が利用しているSBI証券で取り扱っている商品では、米国のNYダウを対象としているi Free NYダウ・インデックスがあります。

もちろんパッシブファンドで、信託報酬は年率0.243%。手数料はこのレベルを目安にすればいいでしょう。

他には米国を中心とした先進国を対象としているDCニッセイ外国株式インデックス、新興国を対象としているEXE-i 新興国株式ファンドなどがあります。

僕も現在は、この3つで運用をしています。

運用の途中経過はこちらをご覧下さい。

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※この後、値動きが激しくなる時期がありましたが、2018年6月現在では約12%の利益となっています。


マネックス証券
ではNYダウを対象としたたわらノーロードNYダウ、先進国を対象としたe MAXIS Slim先進国株式インデックス、新興国を対象としたeMAXS Slim新興国株式インデックスなどが対象になりそうですね。

楽天証券では先進国を対象としたたらわノーロード先進国株式があります。

新興国を対象としているインデックスファンド海外新興国もありますが、信託報酬が0.594%と他に比べて少し高いのが気になります。

その後、全米株式を対象とした楽天・全米株式インデックス・ファンドが追加されています。

楽天証券ならこの商品が最適解となる可能性が高そうです。

大和証券とイオン銀行では、今のところ魅力的な商品がありません。(個人的見解です)

いずれも海外を中心に考えていますが、日本を対象とした商品もあるのでどれを選ぶかは人それぞれ。

ただし、日本市場は長期的には成長が疑問視されるので、投資をするにしても掛金の配分は少なめにしておくほうがいいと思います。

債券なども値動きは穏やかですが、その分リターンも株式に劣ります。

受給できる年齢まで時間がある人は、基本的には株式をメインにしておきましょう。

途中で商品を変更することも可能ですから、若いうちはリスク(値動き幅)の大きい商品で高リターンを狙い、徐々にリスクの小さい商品比率を上げていくのがいいと思います。

まとめ

金融機関・金融商品ともに選択肢が多すぎて考えるのがイヤになりますね。

しかし、ポイントを抑えると選ぶべきものは限られます。

手数料をおさえ、株式を中心にリターンを狙い、世界全体へ分散投資。

これが基本です。

最終的には自己責任となりますので、iDeCoに関しても色々な考え方を調べることをお勧めします。

投資に対する不安はあると思いますが、早く始めた人は多くの恩恵を受けられる可能性も上がるため、行動することが重要です。

おしまい。

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