【つみたてNISAやiDeCoにも】米国株投資におすすめの投資信託・ETF

米国株投資のメリットは、投資の知識が乏しくても「長期的に積立を継続する」だけで資産形成ができる可能性が高いことです。ただし、適当にやって上手くいくわけではなく、積立を継続するにもそれに適した商品があります。

言い換えると、長期投資に適した商品であれば大丈夫ということ。それなら基本的にはほったらかしでも十分で、経済や投資に興味はないけど将来のために何かしなければ…と考える人にもピッタリです。

正直な話、こんな記事を書いている僕も経済には興味がない側の人間です。投資自体を楽しんでいるわけではありませんが、投資の必要性は感じているのでほったらかしで良い米国株投資はうってつけでした。

ここでは長期投資に最適な投資信託・ETFを紹介していきますので、これから投資を始めようと考えているなら参考にしてください。

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投資信託とETFの違い

まず、ETFと投資信託の違いについて説明しておきます。そのくらい知ってるよという方は早速おすすめの商品へどうぞ。

どちらも幅広い分散投資ができる商品ですが、大きな違いは「株式市場に上場しているかどうか」です。

ETFは正式には「上場投資信託」と呼び、その名の通り株式市場に上場しているので、市場の取引時間中に売買をすることができます。一方、投資信託は株式市場に上場しているわけではないため、取引時間中に売買できません。

投資信託は「申込・受渡・約定」という順に手続きが進みますが、細かいことは知らなくても大丈夫です。申込をしたときの価格と購入した価格が違う可能性があることは覚えておくと良いですね。

ETFは株式市場が上場している間に刻々と株価が変動し、指値(買値を指定)すれば自分の買いたい価格で購入できます。

ただし、長期投資は毎月コツコツと積み立てていくことになるので、購入価格はあまり気にしても意味がありません。数十年後には今より株価は高くなっている可能性が高い = 現時点の株価は将来からすると安いからです。

価格を気にするよりも、投資を継続することに注力しましょう。

信託報酬

投資信託とETFでは、お金を預けてファンドマネージャーに運用してもらうことになります。そのための経費を「信託報酬」と言います。ETFでは「経費率」と書かれていることもあります。

信託報酬が高ければ優秀な人が運用している…というわけではありません。

基本的に信託報酬が高い商品の多くは、安い商品よりも作業が多くなるために高くなっているだけです。信託報酬はリターンに直接影響してくるので、安いに越したことはありません。

一般的に信託報酬はETFより投資信託が高くなっていますが、売買手数料は投資信託は無料(有料の商品もある)、ETFは必要となっているので、一概にどちらが良いとは言い切れません。

信託報酬は年率で記載され、投資信託は年率0.15%前後、ETFは年率0.1%以下の商品を選びたいところです。

ただし、投資信託には信託報酬以外にも「隠れコスト」と呼ばれる経費があり、信託報酬と隠れコストを合わせたものを「実質コスト」と呼びます。隠れコストは毎年変動し、運用報告書に記載されるまで分かりません。

※ ETFにも隠れコストが存在するという説もありますが、真相は不明

配当金と分配金

株式を保有していれば配当金が貰えます。投資信託もETFも、運用先が株式を保有していることには違いないので、企業から配当金を受け取っています。

それを投資家に還元する際には「分配金」と呼び、ETFでは配当金のみを分配し、投資信託ではそこに売買益も含めて分配することもあります。

投資信託によっては、分配金を出さない商品もあります。

その場合、配当金を自動的に再投資しているため、決して損をするわけではありません。むしろ、分配金を受け取ると税金が発生しますが、投資信託内で再投資される分には税金が掛からないので、長期投資には有利です。

ETFでは分配金が出るたびに、米国で10%・日本で約20%が課税されるので、実際に受け取れるのは約72%まで減ってしまうんですね。米国で課税された分は「外国税額控除」によって所得税や住民税から差し引くこともできますが、確定申告が必要になります。

投資信託とETFはどちらが良いのか

投資信託とETFは一長一短なので、どちらが良いと言い切れません。

ETFはドルで取引することになるので、運用を続ければドル資産が増加していくため、投資信託にはない通貨の分散ができます。ただ、日本に住み続けるならメリットになるのか分かりづらいですね。

また、運用額が小さいうちは信託報酬の違いも微々たるものですが、運用額が大きくなってくると信託報酬の違いが顕著になります。仮に投資信託の実質コストが年率0.2%・ETFが年率0.04%だとします。(実際にこれくらいの商品がある)

運用額が50万円なら信託報酬は投資信託が年間1,000円、ETFは年間200円ですが、将来的に運用額が3,000万円にもなれば、投資信託は年間60,000円、ETFは年間12,000円と結構な差が出てきます。

3,000万円なんて自分には関係ないと思うかもしれませんが、毎月30,000円を年率6.8%(米国株の過去平均リターン)で30年運用すれば、3,000万円を超えてきます。

運用額が少ないうちは投資信託、運用額が大きくなってきたらETFへ移しかえるという方法もアリかもしれませんが、そもそもそれだけの資産があれば年間の手数料を気にする必要もないかもしれませんね。

投資信託とETF、将来的にどちらが高いリターンを生むかは誰にも分かりません。しかし、どちらを選んでも十分なリターンを得られる可能性は高いので、重要なのは「とりあえず始めてみる」ことです。

お勧めの投資信託

それでは、ここからお勧めの商品を紹介していきます。なお、信託報酬は随時引き下げられる可能性があるため、最新情報をご確認していただくようお願い致します。

三菱UFJ国際-eMAXIS Slim米国株式(S&P500)

投資信託で最もお勧めなのでこちらの商品。

米国の優良企業で構成されるS&P500への投資ができる投資信託で、信託報酬は年率0.15%以内。運用報告書が交付され隠れコストも判明し、それを合わせた実質コストは約0.24%となり、米国株式へ投資ができる商品としては最安です。

※ 2019/11/12より信託報酬を年率0.088%以内へ引き下げ

投資に絶対的な正解はありませんが、S&P500への投資は最適解と言われるほどのもので、世界一の投資家とも呼ばれるウォーレン・バフェット氏も推奨しています。

eMAXIS Slimシリーズは総じて低コストですから、お勧めの商品なのにこれ以上言うことがない…ブロガー泣かせの商品ですよ。

三菱UFJ国際-eMAXIS Slim全世界株式(除く日本)

日本を除いた全世界を対象に投資をする投資信託で、信託報酬は年率0.12%以内。隠れコストを含めた実質コストは、約0.27%となっています。

※ 2019/11/12より信託報酬を年率0.104%以内へ引き下げ

S&P500が米国の500社に絞った投資に対し、こちらは全世界(日本を除く)を対象に、約2,000社以上に分散して投資を行います。米国だけで十分と考えるか、世界全体まで分散するかが焦点になります。

正直、今後のリターンは誰にも分からないのでどちらが正解かも分かりません。ただ、全世界と言いながらも米国企業が大半を占めているのが現実です。

同シリーズに日本を含む商品もありますが、日本はこれから少子・高齢化社会へとなっていくため長期的に投資をする価値はなく、投資先は日本を除いても…と個人的には考えています。

楽天・全米株式インデックスファンド

米国の上場企業のほぼ全てを対象に投資をする投資信託で、信託報酬は年率0.162%、初年度の実質コストは年率0.3112%でした。

投資家からは隠れコストが思いのほか高かった…という意見が多かったです。ただし、隠れコストは今後下がる可能性もあります。

この商品はETFのVTIを楽天が投資信託として運用している商品で、間に楽天が入ることで信託報酬が本家VTIより高くなりますが、売買手数料は無料で少額からの投資も可能になります。

分配金を課税されずに再投資できるのも有利ですし、楽天でiDeCoを開設するならこちらの商品で運用するのをお勧めします。

三菱UFJ国際-eMAXIS Slim新興国株式インデックス

これからの成長に期待できる新興国に投資をする投資信託で、信託報酬は0.20412%、実質コストは0.36%です。

この投資信託では、アジアに約74%・中南米に約12%・中東・アフリカに約9%・欧州に約5%の計24か国・837銘柄に分散投資ができます。

新興国は目覚ましい発展を遂げる可能性もありますが、逆に伸びずに衰退することもあり、集中投資をするのはリスクが高いと言えます。

また、企業の成長がそのまま株主の利益になるとは言い切れず、利益がしっかりと還元されてこそ株主の利益になります。

新興国よりも米国のほうが株主還元に積極的である可能性は高く、それが米国株が株主に利益をもたらす一つの理由でもあるでしょう。新興国株式は、先進国や米国株に比べて信託報酬がやや高めなのもネックですね。

投資のメインではなく、サブ的な扱いで保有するのが適当でしょう。

お勧めのETF

続いてETFの紹介です。ETFは売買手数料が必要ですが、投資信託より圧倒的に経費率が低いメリットがあり、分配金を直接受け取れるので投資をしている実感も得られます。(税金が取られますが)

VTI

米国の上場企業ほぼ全てを対象(約4000社)に投資ができるETFで、経費率は年率0.04%という破格の安さ。

分配金の利回りは記事作成時点で約1.8%となっていて、税引き後では約1.3%になります。ただし、NISA口座なら米国での10%分しか課税されずに済みます。

配当は目を引くような利回りではありませんが、米国企業は株価の上昇に加えて配当の増加にも期待ができるため、長期で保有しているだけで十分なリターンが期待できることでしょう。

これ一本だけで問題ないと言われるくらい、非の打ちどころがない商品です。楽天・全米株式インデックスファンドはこのETFを楽天が買い付けています。

VT

こちらは全世界を対象に投資ができるETFで、信託報酬は年率0.10%です。

究極の分散投資とも言えますが、分散させすぎることで低成長の国までカバーすることになり、米国一本よりリターンが劣る可能性はあります。分配金利回りは約2.3%、税引き後で約1.6%となります。

投資信託の全世界株式と同様、米国だけで十分なのか、世界全体へ分散したいのかですね。人によって意見は分かれますが、個人的には米国だけのほうが魅力を感じます。

楽天・全世界株式インデックスファンドという投資信託は、このVTを楽天が買い付けて運用しています。

VDC

こちらは米国の生活必需品セクターに投資ができるETFで、信託報酬は年率0.10%です。

生活必需品は不景気でも売上が落ち込まずに安定しているため、株価の下落相場に強いとされています(下がるときは下がる)。分配金利回りは約2.5%、税引き後で約1.8%です。

組入銘柄の上位にはP&G、コカ・コーラ、ペプシコ、ウォルマート、フィリップモリスなど、世界的大企業が名を連ねており、生活必需品セクターはこれまで投資家に大きなリターンをもたらしてきました。

今後もそうなることに期待したいですね。

VYM・HDV

こちらは米国の高配当銘柄に投資ができるETFで、信託報酬はどちらも年率0.8%です。

VYMは399銘柄、HNDは75銘柄で構成されており、VYMのほうが広く分散されていることになります。分配金利回りはVYMが約3%、HDVが約3.4%で、税引き後では約2.1%・2.4%となります。

配当はリターンに大きく貢献すると証明されており、優良高配当銘柄で構成されるこれらのETFは魅力的ですね。ただし、高配当銘柄には成熟企業が多く、株価の上昇にはあまり期待できないことは覚えておきましょう。

VYMとHDV、どちらが良いかは正直わかりません。そのため、僕はどちらも保有することにしました。

SPY・IVV・VOO

S&P500に採用されている米国を代表する優良企業へ投資ができるETFで、信託報酬はSPYが年率0.09%、IVVが年率0.04%、VOOが年率0.03%です。それぞれ販売している会社が違うだけで、今後のリターンには大きな差はないでしょう。

S&P500は、世界一の投資家と呼ばれるウォーレン・バフェットが自分の死後、妻に資産の90%をS&P500で運用するようにと伝えているほど。S&P500かVTIのどちらかを長期保有していれば、株式投資は半分成功したと言っても過言ではない…かも?

ちなみに、SPYが設定されたのが1993年で、それ以降の価格推移がこちら。

・1993年 株価45ドル 分配金0.2132ドル
・2016年 株価213ドル 分配金1.08ドル
・2018年 株価264ドル 分配金1.322ドル

株価とともに、分配金も上昇していることが分かります。短期的な値動きは気にせず、長期で保有していれば今後も株価・分配金ともに上昇してくれるでしょう。

まとめ

投資信託とETFのお勧め商品を紹介しましたが、どちらも投資の対象としているのはほとんど同じということに気付かれたでしょうか?

新興国を対象とした商品以外であれば、どれをメインで運用しても良い結果が得られる可能性は高いと思われます。

投資は自己責任とは言いますが、情報を発信している身としては、その一言で片付けるのは少し無責任な気もします。

これらの商品を保有し続けて、30年後に損をしていたらそのときは僕を責めてください。その代わり、利益が出ていたら1割ください。


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