iDeCoの口座開設に銀行を選んではいけない理由

普段お世話になっている銀行でiDeCoの口座開設をしてみよう…と考えているなら、それはやめておいたほうが良いです。

普段お世話になっている銀行ではなく、メガバンクで口座開設をしてみようと考えていても、それはやめておいたほうが良いです。

そもそも、iDeCoの口座開設を銀行ですることはお勧めすすめできません。

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銀行を選んではいけない理由

一言で言うと、メリットがないからです。

iDeCoで運用を続けるには手数料が発生しますが、銀行は手数料が無駄に高いため、選ぶ理由がないんですね。また、一部では残高が一定以上であれば手数料がかからない銀行もありますが、そのような銀行も選ぶ必要はありません。

というのも、iDeCoは金融機関によって取り扱っている商品が違い、そもそも銀行で取り扱う商品は魅力的ではないからです。基本的に、運用する商品に魅力がなければ意味がありませんからね。

ちなみに、保険会社も銀行と同じくiDeCoの口座開設には向いていません。理由は上に同じです。

ということで、iDeCoの口座開設にお勧めなのは、大手ネット証券のSBI証券マネックス証券・次点で楽天証券です。

運用について

iDeCoに興味はあっても、どう運用すれば良いか分からずに悩んでいませんか?

iDeCoの元本変動型の商品は基本的に投資信託ですが、下手に手を出すと元本割れしてしまう可能性があるし、iDeCoを始めることに踏み出せないのは仕方ないかもしれません。

ですが、運用する期間を長期的にみた場合、これまでどの国においても株式が最も高いリターンをもたらしてきたという事実があります。

また、iDeCoは運用益が非課税になるという大きなメリットもあるので、元本が全く増えない元本保証で長期的に運用するのは効率が悪いです。

仮に定期預金の利息が年率0.1%あったとして、100万円を預けても1,000円にしかならず、非課税のメリットは約200円にしかなりません。

所得がある人なら節税にも繋がるため、実際には定期預金だけでも効果はありますが、どうせならメリットは最大限に活かしたいところ。

年齢によって最適な商品選びは変わってきますが、少なくとも老後まで時間がある人は積極的に株式で運用していくことをお勧めします。

ただ、iDeCoは運用できる期間に限りがあるので、出口戦略についても考えなければなりません。

運用期間が限られるiDeCoは出口戦略を考えることも重要!
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投資対象は日本以外に目を向ける

どこかひとつの企業へ投資をした場合、その企業が倒産すれば株券は紙屑となりますが、投資信託は様々な企業へ分散投資ができる商品で、ひとつの企業がダメになっても、全体で成長していればプラスのリターンを得られるのが強みです。

分散の対象は企業だけではなく、国を対象にして考えると、プラスのリターンになる可能性はさらに高くなるでしょう

日本以外に投資をするという発想がないかもしれませんが、そもそも投資対象を日本だけに留めることが大きな間違いです。

投資対象を世界全体へ広げれば、投資の知識がなくても運用で利益を出すことは難しくありません。

ただ、個人的には世界分散よりも、米国への投資が最も期待できると考えていますので、米国株投資をイチ押ししています。

手数料の違い

iDeCoでは、掛金を拠出している間は「加入者」、掛金は拠出せず運用だけしている間は「運用指図者」と呼ばれ、毎月必要な手数料が違います。

金融機関加入者運用指図者
SBI証券167円64円
マネックス証券
楽天証券
大和証券
松井証券
KDDIアセット
マネジメント
イオン銀行
金融機関加入者運用指図者
みずほ銀行※1
167円64円
野村證券※2
りそな銀行167円380円
岡三証券372円431円
三井住友銀行422円319円
三菱UFJ銀行
ゆうちょ銀行
JAバンク
※1 資産50万円以上
※2 掛金1万円以上 or 残高100万円以上

銀行の手数料が軒並み高いのが分かりますね。ゆうちょ銀行や三井住友銀行などとネット証券を比べると、毎月255円の差があります。年間だと3,060円、30歳からiDeCoを始めて30年間運用すると91,800円も差が出てきます。

また、この手数料だけでなく、投資信託ごとに必要な手数料(信託報酬)にも違いがあり、総じて銀行の取扱商品のほうが割高となっています。

信託報酬は運用残高に対して掛かるため、僅かな違いがトータルでは大きな差となってしまうので注意が必要です。

取扱商品の違い

手数料だけならネット証券と同等の金融機関がありますが、問題は取り扱っている商品です。

投資の知識がなくても利益を出せる可能性が高い商品は、米国の優良企業や世界全体に分散投資ができる商品です。

eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
eMAXIS Slim 全世界株式

・eMAXIS Slim 先進国株式
・eMAXIS Slim 新興国株式

楽天・全米株式インデックス・ファンド
楽天・全世界株式インデックス・ファンド

お勧めの金融機関で取り扱っている商品のなかでも、これらを選んで長期的に運用すれば利益が出る可能性は高いと思います。(赤字がとくにお勧め)

しかし、ネット証券と手数料が同等の金融機関では、これらの商品を取り扱っているところはほとんどありません。

イオン銀行なら「たわらノーロード先進国株式」という商品が「eMAXIS Slim 先進国株式」と同じような属性となりますが、信託報酬は0.216%と0.11%で倍近く違います。

松井証券はeMAXIS Slimシリーズの先進国・新興国株式の取り扱っていますが、個人的には米国もしくは世界分散が良いと考えているので、わざわざ選ぶ必要性を感じないというところです。

一応、先進国+新興国の割合を調整すれば全世界株式と同等の投資ができることにはなりますけどね。

同様に、他の銀行で取り扱っている商品も総じて信託報酬の高いものばかりなので、手数料・取扱商品の点から銀行を選ぶ理由は何もないということです。

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まとめ

投資信託で多くの人が損をしている理由は、銀行で高い手数料を繰り返し搾取されている結果です。

最近では、かんぽ生命で詐欺まがいの営業がされていた実態が明らかになっていますが、これも手数料稼ぎに契約者が利用されています。

投資の知識がないからと窓口ですすめられる商品に手を出すのは、銀行の手数料ビジネスの格好の餌食ということですね。

投資で利益を出すのに多くの勉強は必要ありません

米国・世界全体への長期・積立・分散投資。これに関してだけ勉強すれば、ほとんどの人が資産形成をすることができるはずです。

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