長期投資における配当金の貢献度

このブログでは誰にでもできる資産形成法として、米国株への長期投資を推奨しています。

難しい企業分析などの必要はなく、ただ経済成長を続ける国へ長期的に投資するだけで資産が増加していく可能性が高いため、経済に疎くても、投資に興味がなくてもできるです。

デメリットとしては、将来は不確実であることや、すぐにお金持ちになれる可能性はゼロに等しいため、成果が目に見えづらく長期投資を信じて継続するのが難しいことでしょうか。

僕は米国株投資を始めたのが2016年の夏ごろでしたから、現時点で約2年ちょっと経過したことになります。長いようであっという間、長期と呼ぶにはまだまだ短い期間です。

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長期投資における配当金の貢献度

株式投資では、企業から利益の還元として「配当金」が受け取れます。

株価に対して受け取れる配当金の割合を配当利回りと呼び、1株1,000円で配当金が100円なら、配当利回りは10%となります。

ただ、現実的にこれほど高い利回りを得られる企業はありません。実際に高配当利回りと呼ばれるものでも約3%前後で、7~8%以上ともなると何か問題があると疑った方が賢明です。

利回り3%なら、10万円を投資しても年間に得られる配当金は3,000円。銀行よりはマシですが、リスクを取っている割にはショボいな…と感じる方もいるでしょう。

ましてや、配当金には税金もかかるため、実際の利回りはもう少し低くなります。(その税金が無税になるのがNISAやiDeCoです)

しかし、その配当金は長期投資では非常に大きな意味を持ち、それを活かすか殺すかで資産形成に与える影響も大きくなります。

ということで、実際に僕が約2年の米国株投資を実践しているなかで、配当金がどれくらい貢献しているのかを発表しようと思います。

配当金の貢献度

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「配当金合計」は、それまでに受け取った配当金の合計額です。

長期投資で積立を行う感覚で持ち株を増やしていけば、それに応じて得られる配当金も徐々に増えていくことが分かると思います。

「含み損益」は、持ち株の株価の変動によるその時点での損益です。

2017年はひたすら上昇していた相場だったので大きな含み益となっていましたが、2018年に入って大きな下落があったことや、保有銘柄の特徴などから一時的にマイナスになったこともあります。

実際には売却していないので利益も損失も確定していませんが、株を保有するということは、このような株価の変動による資産の増減もあるということです。

「配当込損益」は、配当金と含み損益の合計額、つまりトータルリターンです。

2018年の株価下落で一時的に含み損状態にもなりましたが、それまでに受け取った配当金を加味すると、トータルではプラスになっていることが分かります。

現在では配当金の合計が$2200ドル以上となり、トータルリターンに占める割合も決して無視できない金額になってきています。

配当金は来年も受け取れますし、来年は年間で$1500ドル以上を受け取れる予定です。

はっきり言って、米国株投資を実践している人のなかでは、この程度の金額は全然大したことないレベルです。でも、僕ができるのは愚直に長期投資を継続することだけなのです。

コツコツとでもこれを10年20年と続けていけば、それなりの金額まで達していることでしょう。金額の大小は他人と比べても仕方ありません。

自分ができる範囲で、続けることが大事なんですね。

お勧めの制度と注意点

僕は周囲にも長期投資の重要性と優位性についてよく話をしています。やる・やらないは本人の意思ですが、やらないにしても内容を理解したうえで決めて欲しいからです。

基本的にほとんどの人は投資=ギャンブルと考えていますから、決してそうでないことは伝え、後は本人次第。内容を理解してもらえれば、やらない理由が分からないんですけどね。

投資をしたことがない人にお勧めするのは、つみたてNISAです。

言葉くらい聞いたことあるかも知れませんが、つみたてNISAは利益に対して税金が掛からないメリット(非課税枠)があり、リスクの分散になる投資信託でしか運用ができない仕組みです。

そもそも、つみたてNISAは長期投資が前提で作られた制度ですから、初心者にも適していることは間違いありません。

ただし、投資信託ではさきほどまでお話していた配当金を受け取ることができません。

できないんですが、それは配当金が支払われていないのではなく、投資信託のなかで自動的に配当金で再投資しているだけなんです。

再投資をすると元本(株数)が増えるので、次第に受け取れる配当金も増えていきますから、自分でやるか、投資信託にやってもらうかだけの違いなんですね。

実際には自分で配当金を受け取ると税金が発生しますが、投資信託内で再投資する分には税金が発生しません。

つまり、その税金分だけ投資信託では元本が大きくなるので、効率的に運用ができるメリットもあります(複利の効果)。

一方で、投資信託では信託報酬という経費が発生しますが、今ではそれほど高くない優良な商品も多いですので、心配は無用です。

投資信託内で再投資される配当金については、つみたてNISAでなくても無税なんですが、つみたてNISAなら投資信託を解約する際に得られる利益が無税になります。

例えば、同じ投資信託を通常の証券口座とつみたてNISA口座で運用し、20年後に合計500万円の利益が出ていたとします。

通常の口座ならそこに税金が約100万円(約20%)かかることになりますが、つみたてNISAなら丸々利益として受け取ることができます。

実際には500万円がまとめて得られるわけではなく、非課税期間ごとに小分けに得られるのですが、よく分からない場合は無視してもらっても結構です。

ただ、合計で500万円の利益というのは、過去の米国株のリターンから決して不可能ではない金額であることは言っておきます(今後もそうなる保証はありませんが)。

まとめ

もし税金が掛かってもいいから配当金を受け取りたい場合は、直接米国株の個別株やETF(投資信託とおなじようなもの)を取引をする必要があります。

その場合は売買手数料の関係から、一度の取引で約12~13万円の株を購入することが望ましいので、ある程度資金を捻出できる方が良いですね。

つみたてNISAでも年間40万円(月額で約33,000円)までが非課税枠ですから、満額投資ができるなら数か月に一度の購入で、手数料の問題は解決できます。

また、つみたてNISAとは別に通常のNISAも2023年まで利用することができ、ETFなら買付手数料が無料という証券会社もあります。

どれが一番良いかは人によって違いますから一概には言えませんが、無難な選択肢としてはつみたてNISAで始めてみることだと思います。…あれ、配当金の貢献度について書いたつもりが、つみたてNISAの記事になってしまった(*´ω`)

おしまい。

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