投資信託とは?メリット・デメリットを理解すれば選び方も分かります!

投資信託に良いイメージを持っている人は少ないと思います。

しかし、その人たちは投資信託について詳しく知らなかったり、先入観だけでそう思っている可能性が高いです。

この記事をご覧になっているということは、投資信託に興味があるけど大丈夫なの?と不安に思っているのではないでしょうか。

ズバリ結論から言うと、投資初心者が資産形成をするには、投資信託で運用することが最も簡単で確実です。

この記事を読めば、その理由と「良い投資信託・ダメな投資信託」の違いも分かるでしょう。

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投資信託とは?

投資信託とは、投資家から資金を集め、その資金をまとめて運用してくれる金融商品です。運用するのはファンドマネージャーと呼ばれる人たちで、どのような運用をするかは投資信託によって違います。

例えば、「日経平均株価(指数)に連動する投資成果を目指す」という投資信託なら、集めた資金で日経平均株価を構成する企業へ投資を行います。その場合、日経平均株価が上がれば資産が増え、下がれば資産が減ることになります。

投資対象は株式だけではなく、債券や不動産(REIT)などもあり、それらを組み合わせたバランス型などの商品もあるので、リスク許容度に合わせた投資もしやすいと言えるでしょう。

また、投資信託には運用の方針によって2つの種類があり、インデックスファンドとアクティブファンドに分けられます。

インデックスファンド

インデックスファンドはパッシブファンドとも呼ばれ、インデックスとは「指数」のことを指します。

つまり、インデックスファンドは指数に連動する投資成果を目指すもので、日経平均に連動する成果を目指す投資信託なら、値動きは日経平均株価とほぼ同じようになります。

代表的な指数は以下のとおりです。

  • 日経225(日経平均株価)
  • 東証株価指数(TOPIX)
  • 日経ジャスダック平均株価
  • 東証マザーズ指数
  • ニューヨークダウ工業株30種平均株価
  • S&P500種指数
  • NASDAQ総合指数

赤字にしているのは米国の代表的な指数です。

インデックスファンドではこれらの指数に連動する投資をしていくので、上昇(成長)する指数に投資しておけば、勝手に資産が増加していくとも言えます。

背景的に日本の指数よりも米国の指数のほうが成長していく可能性が高く、このブログでは米国株投資をお勧めしています。実際、僕は米国株でのみ運用しています。

アクティブファンド

アクティブファンドは、指数を上回る投資成果を目的としています。

例えば、日経平均株価を上回る投資成果を目指すアクティブファンドでは、ファンドマネージャーが頻繁に売買を繰り返し、日経平均株価のリターンより高い成績を挙げようとします。

つまり、アクティブファンドはファンドマネージャーの投資手腕によって成績が左右されると言えるでしょう。

1年のうち、どれだけファンド内の銘柄が売買されるかを示すのが「売買回転率」です。

例えば、売買回転率が10%の場合、約10年で全ての銘柄が入れ替わる程度の売買がされるということ。売買が多いということは、それだけ取引に必要な手数料も多く発生します。

一般的にインデックスファンドよりアクティブファンドのほうが売買回転率が高いため、手数料も高くなります。

ただし、手数料が高いからといって成績が良いとは限りません。実は、多くのアクティブファンドはインデックスファンドに成績で劣っている…というのが現実です。

短期的には高リターンを得られるアクティブファンドは存在しますが、それを僕たちが見極められるかどうかは別問題。たまたま選べたとしても、長期的に高リターンを維持するのは難しいことは、歴史が証明しています。

そのため、アクティブファンドは短期的な利益を狙う場合にはアリかもしれませんが、長期的に資産形成をするには不向きだということです。

投資信託の手数料

投資信託は運用をすべて任せることになるので、そのために必要な手数料が発生します。

手数料発生時期
購入手数料購入時
信託報酬運用中
信託財産保留額売却時

つみたてNISAで取り扱っている商品は、購入時の手数料は無料で、売却時の手数料も無料のものが多いです。ただし、信託財産留保額の負担がないのが良いかどうかは一概には言えません。

なぜなら、売却するときに発生する費用は、運用中の人たちが負担する形になるからです。自分は売却するつもりがなく運用しているのに、他人が売却した費用を負担しなければならないとなると、少し腑に落ちない部分もありますよね。

とはいえ、決まっているものは仕方ないです。

信託報酬について

つみたてNISAで取り扱っている商品でも信託報酬は必ず必要になり、信託報酬は年率〇%という形で表記されています。

例えば、信託報酬が年率1%なら、1万円を投資したとき年間で100円の手数料が必要になります。(実際には日割りで徴収)

仮に運用による損益が±ゼロだった場合、信託報酬の分だけ元本割れしてしまうことになりますね。

つまり、信託報酬はできるだけ低いほうが運用には有利ということです。もちろん、投資対象がまともなことが条件ですが。

隠れコスト

投資信託では信託報酬とは別に、隠れコストと呼ばれる費用が発生します。信託報酬は投資信託の利用料、隠れコストは運用に掛かる経費といったところです。

隠れコストは運用報告が行われるときに判明するので、信託報酬が低くても隠れコストが高い…という可能性もあります。とはいえ、隠れコストは事前にわからないので深く考えても仕方ありません。

法外なコストが発生することはないので、投資対象と信託報酬を重視しましょう。

投資信託のメリット

投資信託を利用するメリットは、少額で分散投資ができること、運用の手間が掛からないことです。

投資は分散投資をすることが重要で、ひとつの企業への集中投資は、リターンも大きいですがリスクも大きくなります。

例えば、投資先がひとつなら、その企業の株価が10%上がれば資産も10%増加しますが、10%下がれば10%減少します。

日経平均株価に連動する投資信託なら実質225社の株式を保有することになるので、ひとつの企業の株価が大きく下がっても、資産に影響する割合が非常に少なくなります。

集中投資による大きな利益を得る可能性がなくなるとも言えますが、投資では何よりも最悪の事態を避けることが重要なので、分散投資を心掛けましょう。

投資信託では100円からでも投資をすることが可能です。個人で分散投資をするには多くの資金が必要になるので、資金が少ない人にとって広く分散投資ができる投資信託は、非常にメリットがありますね。

また、定期購入するシステムもあるので、最初に設定しておけば自動的に積立投資を行うことが可能です。

口座にお金さえ入れておけば何もしなくても済むので、投資に興味がない人でも手間を掛けることなく資産形成ができるのです。

投資信託のデメリット

投資信託のデメリットはズバリ手数料ですが、今はデメリットよりもメリットのほうが大きいため、投資信託は利用する価値が大いにあります。

一般的に投資信託のイメージが悪いのは、この手数料が原因となっています。とくにイメージを悪くしているのは、銀行などの対面販売によるもの

例えば、100万円で某銀行の某投資信託を購入・運用した場合、必要な費用はこのようになります。

費目手数料金額
購入手数料3.24%32,400円
信託報酬年率1.5552%15,552円
信託財産保留額なし0円
合計47,952円

100万円の資金で手数料が約5万円も取られていては、利益が得られる可能性は極めて低くなるでしょう。この場合、購入した時点で約3万円のマイナスです。

運用成績が芳しくないと、有望(だと思われる)商品へ乗り換えて損失を取り返しましょうと、違う商品の購入を促します。利益が出ていれば出ていてたで、今のうちに利益を確定させ、今度はこの商品がお勧めですよと購入を促します。

そうやって頻繁に売買を繰り返すことで、手数料稼ぎをするのが金融機関のビジネスモデルです。

金融庁が発表した資料によると、銀行に勧められて投資信託を購入した人の約半数が損をしているそうです。半分は利益が出ていることになりますが、これだけ手数料を取られる時点で利益が出にくいのは明白ですね。

銀行で勧められる投資信託は、アクティブファンドが多い可能性が高いです。そのほうが、銀行にとって儲かる商品だからです。また、インデックスファンドであっても手数料が割高な商品が多く、とても買えたものではありません。

投資信託について理解すれば、1/2でしか利益が出ない賭けをする必要はありません。個人的には、99%は利益が出せるようになると思っています。

僕が初心者にお勧めしているのが「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」という商品ですが、これをネット証券で100万円購入・運用したときの費用はこのようになります。

費目手数料金額
購入手数料なし0円
信託報酬年率0.162%1,620円
信託財産保留額なし0円
合計1,620円

雲泥の差とはこのことを言うのではないでしょうか。

投資信託を利用する価値が大いにあるのは、インデックスファンドで米国や世界全体へ長期的に投資をしていれば、手軽に手数料を上回るリターンを得られる可能性が高いからです。

つみたてNISAが広まらない理由

つみたてNISAは初心者が資産形成をするには最適な制度と言えますが、思ったほどつみたてNISAは普及していません。

その理由は、つみたてNISAは金融機関にとっては儲からないからです。(推測)

金融機関は投資信託の売買による手数料で収益を上げています。信託報酬の一部も収入になるようで、アクティブファンドを推奨するのもそのためでしょう。

つみたてNISAでは売買手数料は無料ですし、信託報酬も低い商品が中心となっているため、金融機関にとってはお勧めする理由がないんですよね。

顧客の利益を第一と考えるなら真っ先にお勧めするべき制度ですが、そうならないのは多くの金融機関にとっては、顧客の利益より「会社の利益」が重要だからに他なりません。

まとめ

投資信託は金融機関が得するだけの商品だ…という意見は、一昔前の話です。

今では誰でも手数料を抑えて分散投資ができる時代なので、少額から投資ができる投資信託は資産形成の強い味方となってくれるでしょう。

投資信託を選ぶポイントは、投資対象と手数料。

投資対象はこれからの成長に期待できる指数で、手数料は安いに越したことはありません。こういった条件を満たすのが良い投資信託で、資産形成をするにはインデックスファンド一択です。

インデックスファンドも星の数ほど存在しますが、安心して運用できる商品は限られています。

このブログではそういった商品がなぜ優れているのかなども紹介していますので、別の記事もぜひご覧ください。

こちらの記事も参考に!

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