【初心者こそ!】投資には米国株の長期投資をおすすめする理由

アイキャッチ株式投資

老後資金が足りないというニュースを受け、貯蓄だけでは将来が不安だと感じる方が増えています。とはいえ、ほとんどの方は「投資は損をしそうで怖い…」と思ってしまいますよね。

そういった方におすすめするのが、米国株投資です。一見難しそうな米国株投資ですが、僕がおすすめするやり方は英語ができなくても大丈夫ですし、金融・経済への知識・興味がなくても問題なし!

胡散臭く聞こえますが、実際僕も英語はカタコトすらできないし、金融・経済への興味もありません。さすがに投資を始めてからは多少の知識は増えましたけどね。

やることは単純明快、「定期的に米国の優良企業へ積立投資をする」だけです。ほら、なんか簡単にできそうな気がするでしょ?

やるからには「なぜ積立投資で良いのか?」ということを知っておくに越したことはありません。自分がやっていることを理解すれば、途中で何かあっても不安は軽減されるからです。

ということで、ここでは米国株投資のメリット・デメリットなどについて解説していきます。長くなるので、暇なときに少しずつ読んでいただければと思います。

ヒーウィーゴーッ!

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米国株投資のメリット

米国株投資のメリットは、投資の初心者でも積み立てを継続するだけで資産が増えていく可能性が高いことです。

一般的な株式投資のイメージといえば、株価が安いときに買って高くなれば売る…というものですが、それは言い換えると今あるお金のやり取りをしているに過ぎません。

その場合、誰かが得をした分だけ誰かが損をするという、いわゆる「マネーゲーム」となりますが、積立を継続する長期投資なら誰もが資産を増やせます。

なぜなら、マネーゲームは100を奪い合うものですが、長期投資は100が数十年後には200になるから。経済が成長すればパイ全体が増えるのです。

米国は先進国で唯一の成長国

先進国とはすでに経済が成熟している国、発展途上国は新興国と呼ばれます。日本も戦後の発展によって先進国の仲間入りをしていますが、今後は人口が減少する一方なので後進国と呼ぶ人もいますね。

先進国はインフラが整っているので生活するにはとても便利ですが、国の成長という意味では発展途上国には敵いません。ただし、発展途上国は目覚ましい発展をする可能性がある一方で、発展しきれないまま衰退する危険性もあります。

経済成長に人口増加は不可欠

経済が成長するために、人口の増加は必要不可欠です。人がいなければものが売れない。ものが売れなければ企業は利益が出ない。利益が出なければ給料が上がらない。

日本のように今後人口が減少することは、経済成長にとってマイナスにしかならず、裏を返せば人口が増加すれば経済も成長するということになります。

こちらは先進国の人口推移を予測したグラフです。

人口予測

このグラフを見ると、日本以外の先進国でも人口が減少していく国ばかりですが、米国だけは人口が増え続けることが予想されています。

次の画像は、米国のこれまでの株式市場のチャートです。

NYダウ長期チャート

株式市場が始まって以来、何度か暴落が起きた事実はありますが、米国ではそれを乗り越えてこれまで右肩上がりに株価が上昇を続け、2019年にもNYダウは最高値を更新しています。

赤丸で囲ったところは暴落と呼ばれる株価が大きく下がった時期ですが、長期的には暴落もちょっとした出来事に過ぎないことがお分かりいただけると思います。

最初に米国株投資は積立を継続するだけと言いましたが、株価が暴落すると不安になって売却してしまう可能性があり、実は継続するだけのことが以外と難しかったりします。

しかし、それは一時的なものであり、いずれ株価は回復して高値を更新していくと知っていると、暴落時にも積立を継続することができるでしょう。

もちろん、今後どうなるのか断言はできません。

しかし、米国は人口の増加だけではなく、イノベーション(新たな創造により社会に価値を与えること)が最も起こる国であり、世界の中心であり続ける可能性が高いことを考えると、今後も成長を続けると考えても不思議ではないですよね。

コロナショック到来!

2020年、世界は新型コロナウイルスによって大きな被害を被ることになりました。当然、世界中の企業がダメージを受け、株式市場も歴史的な下落を見せています。

リーマンショック以上の影響が出るとも世界恐慌以来の大不況が訪れるとも言われ、近年になって投資を始めた人にとっては恐ろしい出来事となっているでしょう。

かく言う僕も、約3年半で積み上げてきた含み益は全て吹っ飛び、含み損を抱える状況になっています。正直、こういった形でリーマンショック級の暴落が訪れるなんて想定外のさらに外側の出来事ですよ。

しかし、過去にはこういった状況が何度も訪れて今があります。そのため、僕たちは過度に不安にならず、いずれコロナは終息して経済も回復し、株価がさらに上昇していくのを待つだけです。

投資を始めたばかりでは不安のほうが大きいかと思いますが、株式市場の歴史を理解している人にとっては買い時が訪れたに過ぎません。

これまでと今後の成長率

米国株はこれまでの約200年、平均で年6.8%ほどの成長をしてきました。しかし、この数値は過去のリターンであり、今後のリターンを保証するものではありません

米国株投資をしている方の意見で多いのは、今後はこれまでのようなリターンを望むのは難しいのではないか…ということです。それでも米国株が今後も成長する可能性は高いと考えているのも事実。

あなたが投資を始めた途端にこれまでの歴史が覆り、米国経済が未曽有の大不況から衰退し続ける…という未来を予想するのは悲観的すぎて無理がありますよね。まさかのコロナショックという現象は発生しましたが…

今後どれくらいのリターンが望めるかは分かりませんが、少なくとも米国が成長する余地がある限り、米国に投資を続けるのは間違いではないはずです。

ちなみに、毎月3万円を積み立てて年率6.8%で複利運用した場合、30年後には積み立てた総額1,080万円に対し、運用結果は約3,500万円と3倍以上になります。

株主還元に積極的

株主還元とは、企業が株主に利益を還元する行為です。主に配当金の支払いや自社株買いなどによって行われますが、米国では企業は株主のものという意識が日本よりも強く、利益の還元も積極的に行われます。

株主に支払う配当金を昨年度より増額することを「増配」と言います。

25年以上連続して増配している企業を「配当貴族」と呼び、それが50年以上になると「配当王」と呼ばれます。配当貴族は米国に100社以上あるのに対し、日本では花王の1社のみ。

企業の絶対数も違うため、単純には比べられないと思いますが、この違いは衝撃的ですね。連続増配を数十年続けている企業は、リーマンショックなどの暴落が起こったときにも増配を続けてきたということです。

ジェレミー・シーゲル氏の著書【株式投資の未来】では、「配当は高リターンを生む源泉である」と書かれているように、配当は大きな意味を持っています。

株主のために増配を続ける傾向の強い米国株は、投資家にとって魅力ある投資先ということです。

日本には独自の株主優待という制度がありますが、資産形成を目指すには無意味な制度だと思いますね。

投資初心者に株主優待をおすすめしない理由
初心者が投資を始めるきっかけとして株主優待をすすめる人もいますが、僕は資産形成を目的とした投資をしたいと考える人には、株主優待は必要ないと考えています。そもそも、株主優待を目当てにするのは投資とは言えません。

優良米国企業にまとめて投資ができる

株式投資では個別の企業の株(個別株)を購入するほか、投資信託やETFという商品も存在します。

投資信託とETFの違いの説明は省きますが、どちらも複数の個別株を集めたパッケージ商品のようなものです。機関が個人投資家から資金を集め、代わりにその機関に所属する専門家が運用してくれます。

僕たちにとってのメリットは、少額で広く分散投資が行えるようになることです。個人で広く分散投資をするには、多くの知識と手間が必要になります。

米国には優良企業500社で構成されるS&P500という代表的な指数があり、その500社に投資ができる投資信託やETFが簡単に購入できます。

また、米国の上場企業の9割近く(約4,000社)までカバーするETF(VTI)もあるので、それらを保有することは「米国経済を保有する」と言っても過言ではありません。

つまり、冒頭でお伝えした米国の優良企業への投資を毎月積み立てるというのは、S&P500やVTIへの積立を続けるということです。

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米国株投資のデメリット

米国株投資にもデメリットは存在します。ただ、明らかにメリットが上回るので気にする必要はありませんが、とりあえず解説していきます。

配当金は二重課税

米国株の配当金は、現地で10%の課税をされた後、日本でも20.315%の課税がされます。そのため、実際に受け取れるのは約72%となります。

例えば100ドルの配当金を受け取ったとき、現地でまず10ドル、日本で残りの90ドルに対して約18ドルの税金が発生。受け取れるのは72ドルということですね。

ETFは配当(分配金)が出るのでその度に課税されることになり、長期での資産形成には不利です。

一方、投資信託だと分配金は受け取らずに信託内で自動的に再投資される形になり、その場合は課税されずに済みます。

ならETFより投資信託のほうが良いのか?という点については、一長一短な面があるので明確な答えを出すのは難しいんですね。

外国税額控除制度で取り戻せる

外国税額控除制度」を利用すれば、二重課税された分から所得税や住民税が控除され、取り戻すこともできます。

確定申告での手続きが必要になるので、手間を考えると配当金が少額のうちは放っておいても影響は少ないかも。配当金が大きくなってきたときは利用するメリットが大きくなるので、活用していきましょう。

NISAの注意点

NISAには非課税というメリットがありますが、非課税が適用されるのは日本の20.315%に関してのみで、米国の10%は課税されます。

100ドルの配当金がある場合、米国で10%(10ドル)を引かれて残りの90ドルを国内では非課税で受け取れますが、これだと米国のみの課税なので二重課税ではありません

そのため、二重課税の救済措置である外国税額控除制度は利用できないので、NISAであっても米国の10%分は課税されてしまうと覚えておきましょう。

結果が出るのに時間が掛かる

ここで紹介しているのは米国株へ長期的に投資をする方法です。

このようなやり方では、長期的に資産を増やせる可能性が高いとしても、仮想通貨のように短期間で大きな利益を得ることは不可能です。また、元本が大きいほど有利=金持ちが有利な仕組みとも言えます。

そのため、僕のような庶民が運用する金額では、結果が出るまでに数十年の時間が必要です

先ほども言いましたが、毎月3万円を年率6.8%で運用すれば30年後には約3,500万円。しかし、実は15年後の時点では950万円ほどにしかなっていないのです。(投資元本は540万円)

これは複利運用では元本が大きくなるにつれて資産が増えるスピードが増していく、いわゆる雪だるま式に増えていくためで、元本を大きくするまでは地味で退屈な作業を続けるしかありません。

逆に、それだけ時間を掛けされすれば、誰でも資産を築ける可能性がある…とも言えますから、そのつもりで投資を始めていただきたいです。

米国株は初心者に最適

僕はまだ投資をしたことがない、投資を始めて間もない初心者の方には、日本株よりも米国株が最適だと考えています。

なぜなら、ここまで解説したように米国は今後も成長を続ける可能性が高く、米国企業全体へ投資ができる投資信託やETFに投資をするだけで良いからです。

ETFや投資信託は個別企業の集合体ですから、どこかの企業の業績が芳しくなくても、全体で成長する市場を対象に投資していれば問題ありません。つまり、面倒な企業分析をする必要がないのです

株式投資は企業の分析をしてタイミングを計って利益を出していく…と考えているなら、それは大きな間違い。

頑張って企業分析をしても、自分が知れる情報は他人も同様に知ることができるものなので、他人を出し抜いて自分だけ利益を上げるのは簡単ではありません。

時間と労力を掛けたところで、ほとんどの人は株式市場から離れているのが現実なんです。

もう一度、NYダウのチャートをご覧ください。

NYダウ長期チャート

米国全体へ投資をするということは、保有している資産がこのチャートと同じように増えていくということです。ただ積立を続けるだけで…です。

難しいことは考えず、手間も労力も掛けずに積立を継続していくだけで資産が増えていく。これが初心者に最適と言える理由です。それを理解するまでの手間と労力は必要ですけどね。

継続することが重要

米国株への長期投資で最も大切なのは、投資を継続すること。同時に、なるべく早く始めることも重要です。

僕のような庶民は元本が少ないですから、毎月でもコツコツと元本を増やしていくことが重要で、それが複利の力で次第に大きな資産となります。

反対に、最もやってはいけないことは短期的な暴落を恐れて投資を止めてしまうこと。投資を始めて数年くらいで暴落が起こると、おそらく利益はほとんどない、もしくはマイナスとなるかもしれません。

そこで投資をやめると損をするだけですし、それに耐えられないと思うなら最初から投資はやらないほうが良いかもしれませんね。

実際に暴落を経験すると、覚悟をしていても大きな不安に駆られます。リーマンショック級ではありませんが、僕も数回大きな下落を経験しています。

2020年にはコロナショックによって、一気に含み損を抱えることになりました。それでも僕は売却することなく持ち続け、さらには将来のリターンを加速させるために買い増しをしています。

ただし、日本株だといずれ株価が回復するかどうかはわかりません

日本株より米国株

日本は米国と違い、今後人口は減少して少子高齢化が進みます。となると、経済が停滞・衰退していく可能性が高いので、その国の企業全体へ投資をしても資産が増えるかどうか分からないのです。

こちらが日経平均株価の長期チャート。

日本株長期チャート

日本経済は、1980年代のバブルをピークに現在まで上昇・下降を繰り返し、ほぼ横ばいの状況が続いています。2018年10月にバブル後の最高値更新しましたが、未だにバブル時の半値程度でしかありません。

また、GPIF(年金の運用機関)が大量にETFを買い入れたことによる株価上昇も影響しているため、本来の株価はもっと低い水準が妥当という可能性もあります。

こういったことから、投資初心者であっても米国株と日本株のどちらで運用するのがメリットがあるかと考えれば、答えは明白ではないでしょうか。

日本株の場合、投資信託やETFよりも個別の企業を見極めて投資をするほうが利益を出せる可能性が高いかもしれません。しかし、それには知識と手間が必要になるので、初心者向きとは言えませんよね。

一応、毎月積み立てる(ドルコスト平均法)なら株価が右肩上がりでなくても利益が出る場合もありますが、あえて日本株を選ぶメリットはありません。

配当を再投資する

個別株やETFを保有していると企業から配当金(分配金)が貰えますが、これを「インカムゲイン」と呼びます。株価の上昇によって得られるのは「キャピタルゲイン」です。

資産形成期に重要なことは、配当金を臨時収入として考えるのではなく、全て再投資することです。そのまんまですが、それを「配当再投資(戦略)」と呼びます。

配当再投資のメリットは、複利効果を活かせること。複利とは、簡単に言うとお金がお金を生んでくれる仕組みです。

サラリーマンは、自分の時間を使うことでお金(給料)を生み出しています。ただ、その場合だと生み出せるお金には限界がありますね。

しかし、お金がお金を生む仕組みを作り出せれば、自分は何もしなくてもお金が働いてくれることで資産が増やせます。

世間的には「楽して儲けやがってズルい」なんて反応をされるかもしれませんが、そう思うなら自分も仕組みを作ればいいだけの話ですよね。

楽して儲けられるほどお金を働かせる仕組みを作るのは、そう簡単ではありません。それができている人は、そこに至るまでに他の人よりも勉強して努力した結果に過ぎないのです。

複利運用

あなたは銀行や郵貯にお金を預けていないでしょうか?

YESの人は、すでに複利運用を行っています。身近な預貯金も、実は複利運用なんですね。ただ、今では金利が低すぎて、複利の恩恵が全くない状況なんです。

例えば、金利が年率0.1%の定期預金に100万円預けたとしたら、1年後には1,000円の利息が付きます。

配当を再投資するということは、この利息をそのまま運用することなので、2年目は元本が1,001,000円になります。すると…

年数元本利息
1年目1,000,000円1,000円
2年目1,001,000円1,001円
3年目1,002,001円1,002円

2年目以降、次第に利息が増えていくことになります。雀の涙ですが「利息(お金)がお金を生んでくれている」ことには違いありませんね。

しかし、1年後に1,000円を取り出した場合、2年目の元本は100万円のまま。2年目の利息も1,000円なので、元本しかお金を生んでいないことになります。

時間が経つにつれて、元本しかお金を生まないのか、利息もお金を生んでくれるのかで差が付くのは想像できると思います。それが、(配当)再投資は複利効果を活かせるということです。

ただし、金利が低すぎると再投資しても複利の力は全く働かないので、現在の預貯金ではお金がお金を生む仕組みは作れません。

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配当再投資で複利効果を最大限に活かす

株式投資は、この複利効果で素晴らしい恩恵を投資家にもたらしてくれます。

預貯金は金利が1%以下ですが、株式で得られる配当金は年間3%を超える企業も少なくありません。また、株式はそれ自体に価値あるため、配当金だけではなく株価の値上がりも期待できます。

ただ、今回は株価の値上がりはしない前提で、配当金を再投資するのとしないのとでは、どれだけの違いがあるのかをシミュレーションしてみます。

仮に、100万円を投資して年間3%の配当金を受け取り、配当はすべて再投資する。それを30年続けたらどうなるでしょうか。

年数元本利息
1年目1,000,000円30,000円
2年目1,030,000円30,900円
3年目1,060,900円31,827円
4年目1,092,727円32,782円
5年目1,125,509円33,765円
10年目1,304,773円39,143円
20年目1,753,506円52,605円
30年目2,356,566円70,697円

このように、定期預金より利息が増えるスピードは速く、何もしなくても30年後には元本が2.3倍ほどになっています。

ちなみに、72の法則と呼ばれるものがあり、72を年率で割ると元本が2倍になるまでに必要な年数がわかります。3%は72で割ると24なので、24年後に元本が200万円に到達することになります。

積立投資で資産形成を加速させる

さて、複利の効果がすごいと言っておきながら、100万円が30年後に230万ではインパクトに欠けますね。先ほどのケースは最初に100万円を投資した場合ですが、実際には積立投資をしていくことになるでしょう。

仮に、毎月3万円を積み立て年間3%の配当金を受け取り、配当はすべて再投資する。それを30年間続けた場合の資産はこのようになります。

年数元本利息
1年目360,000円10,800円
2年目730,800円21,924円
3年目1,112,724円33,382円
4年目1,506,106円45,183円
5年目1,911,289円57,339円
10年目4,126,997円123,810円
20年目9,673,335円290,200円
30年目17,127,150円513,814円

積立と再投資を合わせることで、元本は加速度的に大きくなっていき、配当も増えていくのがわかります。

毎月3万円を30年積み立てても元本は1,080万円。配当再投資との差額は約600万円にも及びます。実際には株価の値上がり益にも期待ができるので、その差はより大きくなるでしょう。

今はつみたてNISAという制度があります。このメリットも大きいので、これから資産形成をしたいなら活用しましょう。

初心者の資産形成にはつみたてNISAがおすすめ
将来のために資産形成がしたいと思っても、何をどうすればいいかわからない!とお悩みの方に、僕は初心者の資産形成にはつみたてNISAをおすすめします。ここでは初心者の資産形成につみたてNISAが最適な理由を解説していきます。

投資信託は分配金が出ないが問題なし

つみたてNISAでは、投資信託を通じて投資を行います。

投資信託は、配当金にあたる分配金が出ない商品もありますが、それが不利になることはありません。なぜなら、投資信託は企業から得た配当金を、投資信託内で自動的に再投資してくれているからです。

しかも、配当金を企業から貰うときには税金が発生しますが、投資信託は非課税のまま再投資できます。

投資に掛かる税金は約20%と大きいので、配当金が非課税で再投資できる投資信託は、複利効果をさらに活かせる商品ということですね。

よくわからない…という方は無理に理解しなくても良いですし、とりあえず不利ではないということは覚えておきましょう。もちろん、投資する価値のある商品ということが前提ですよ。

こちらの記事で投資信託について解説しています。

【投資信託とは?】初心者でもわかるよう簡単に解説します
投資初心者が投資信託なんて買っても損をするだけ!なんて思っていませんか?もしそう思っているなら、それは大きな勘違いです。たしかに損をする商品が多いのは事実ですが、優良な投資信託なら資産形成に大いに役立ちます。ここでは投資信託の基本について解説していきます。

配当再投資のデメリット

効率的に資産形成をするには配当を再投資していくことが必須ですが、配当再投資にはデメリットもあります。

ただ、個人的には大したことではないと思っていますし、僕たちはできることをしていくしかありません。

複利効果を得るには時間が掛かる

配当再投資の最大のデメリットは、とにかく結果が出るのに時間が掛かることです。

次の画像は、配当を再投資した場合、再投資しなかった(運用だけした)場合、積立だけした場合の資産推移グラフです。

複利シミュレーション

このグラフはこれまでの米国株の平均リターンである、年率6.8%でシミュレーションした結果です。

配当再投資による資産の増加は一目瞭然ですが、最初の10年ほどは配当を再投資していない場合や積立だけしている場合と大差ありません。差が開きだすのはそれ以降で、10年程度では配当再投資の効果を実感できないということです。

投資を継続することが難しい

米国株の長期投資=配当再投資は、基本的には積立投資を続けるだけの単純な作業なので、誰にでもできるものです。しかし、実はそれを継続することが難しいんですね。

というのも、実際の株価は上下するので、投資経験が少ないときに株価が大きく下がると、とにかく不安になります。

本来は株価が下がったときこそチャンスなんですが、頭ではわかっていても資産が減っていくのを目の当たりにすると、冷静でいられない可能性もあります。本当にこのままで大丈夫なんだろうか…と疑問を持つこともあるでしょう。

そうなったとき、長期投資に最も重要な「投資を継続する」ことを止めてしまう人もいるはずです。ただ、先ほどのグラフを見てもわかるように、複利効果が出るのは先のことです。道中は紆余曲折あることを前提に、投資を始める心構えが必要ですね。

仮想通貨ブームに見られるように、多くの人はすぐに結果を求めます。しかし、将来の資産形成を目指すなら短期間の結果は気にせず、黙々と配当再投資を続ける強い心が必要なのです

投資元本がものを言う

もうひとつのデメリットは、配当再投資は元本が多いほど有利になることです。

同じ利回りで運用しても、元本が多いほうが配当金は多くなるし、配当金が多ければ元本はさらに増えていきますからね。

これが、お金持ちがよりお金持ちになり、格差が広がる原因です。この場合、配当再投資というより投資そのものがお金持ちに有利と言えますが…

だからと言って一般市民である僕たちは諦めるのではなく、なるべく元本を大きくすることで、少しでも有利な状況へ持っていくことが重要なのです。

まとめ

米国株への長期投資と聞くと難しそうと思われそうですが、実際にやることはほとんどありません。

毎月数十万円を投資できる人は別ですが、ほとんどの方はそこまで投資できるお金はないでしょうから、今ならつみたてNISA(投資信託)を活用するのがベターでしょう。

投資信託なら自動で買付できるシステムもあるので、設定だけしておけば後は口座にお金を入れておくだけ。本当にそれだけです。

また、投資はまとまったお金がないとできないわけではありません。毎月コツコツと継続することが重要なので、最低限の生活費を貯蓄できていれば、今すぐにでも始めたほうが良いと言えます。

株式投資はいつから始めるのがいいのか?
株式投資はお金持ちがやるもの、お金もないし、まだ若い自分には必要ないかな…と思っているなら、今すぐその考えは改めたほうがいいでしょう。なぜなら、株式投資は庶民こそやる必要があるものだからです。そして、できるだけ早く始めることが大切です。

米国株投資はやってみれば簡単なことだとわかりますが、やらなければ一生わかりません。将来のために何かしなければと考えているならば、僕は米国株への長期投資を強く推奨します。

米国株投資におすすめの証券口座を紹介しています。

米国株投資にはSBI証券か楽天証券がおすすめ
米国株投資をするには証券会社で口座開設が必要ですが、おすすめは断然SBI証券か楽天証券です。投資の方針によってどちらが良いかは微妙に異なるので、ここではそれぞれがおすすめの理由を解説していきます。

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